賃金の変遷！1980年から2024年までの労働市場の長期トレンドを調査

どうも、あおりんごです。

日本の労働市場は、過去40年以上にわたり様々な変化を経験してきました。

そこで今回は、厚生労働省が実施する毎月勤労統計調査の賃金指数（12ヶ月移動平均）データを用いて、1980年1月から現在までの賃金動向を分析していきます。

1980年から2024年までの賃金長期トレンド

賃金指数（12ヶ月移動平均）の推移

1980年1月、賃金指数は64.13ポイントでした。

それ以降、日本経済の成長に伴い、賃金指数は着実に上昇していきました。

バブル期の急上昇

1980年代後半から1990年代初頭にかけて、日本はバブル経済を経験しました。

この時期、賃金指数は急激な上昇を見せました。

• 1985年1月：79.60ポイント
• 1990年1月：92.57ポイント
• 1995年1月：104.13ポイント

わずか10年間で、賃金指数は約30%も上昇。

この急激な上昇は、日本経済の好況を反映していたと言えるでしょう。

バブル期崩壊後の停滞

1990年代後半から2010年前半にかけて、日本経済はバブル崩壊後の「失われた20年」と呼ばれる長期停滞期に入りました。この時期、賃金指数の上昇は鈍化し、ほぼ横ばいの状態が続きました。

• 2000年1月：106.78ポイント
• 2005年1月：101.86ポイント
• 2010年1月：97.55ポイント

この期間、賃金指数は実際に低下傾向を示しており、日本の労働者の実質賃金が減少していたことがわかります。

アベノミクス政策と近年の動向

2010年代以降、日本政府はデフレ脱却と経済成長を目指すアベノミクス政策を実施しました。この政策の影響もあり、賃金指数は緩やかな上昇傾向に転じました。

• 2015年1月：98.97ポイント
• 2020年1月：101.70ポイント
• 2024年11月：108.21ポイント

特に2020年以降、新型コロナウイルス感染症のパンデミックや世界的なインフレーションの影響を受けながらも、賃金指数は上昇を続けています。

賃金動向の要因分析

経済成長との関連

賃金指数の推移は、日本の経済成長と密接に関連していることが伺えます。

高度経済成長期からバブル期にかけての急激な上昇、バブル崩壊後の停滞、そして近年の緩やかな回復は、いずれも日本経済の動向を反映しています。

労働市場の構造変化

日本の労働市場は、この40年間で大きく変化しました。終身雇用制度の崩壊、非正規雇用の増加、女性の労働参加率の上昇などが、賃金動向に影響を与えてきました。

まとめ