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【日本の経済指標】消費者物価指数とは?わかりやすく解説

消費者物価指数(CPI)

どうも、あおりんご(@aoringo2016)です。

みなさんは日本の物価を測る指標を知っていますか?

物価とは、モノやサービスの値段を示す値のことを言います

その物価を知る上で、ぼくたちの消費活動においてとても重要な指標があります。

それが消費者物価指数(CPI)というものです。

もし仮に消費者物価指数が上がっていれば、それは物価が上がっている、つまりインフレということになります。

反対に消費者物価指数が下がっていれば、それは物価が下がっている、つまりデフレということになります。

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物価、すなわち消費者物価指数は日本経済の現在地を知る上でとても大切な指標です。

そこで今回は、その消費者物価指数について解説していきます。

この記事のポイント3つ

  • 消費者物価指数はバスケット内の価格変化を追う
  • 消費者物価指数の2つの計算方法がある
  • バスケット内の項目数は585品目

日本経済を知る消費者物価指数とは

消費者物価指数とは

日本の経済を知る上でとても重要な消費者物価指数とは以下のとおりです。

日本経済を知る消費者物価指数とは

消費者物価指数:CPI(Consumer Price Index)

日本の物価変動を時系列的に測るもので、日本人が主に生活する上で消費するモノ及びサービスの価格変動を総合的に測定した指数

消費者物価指数は、家計の消費構造を一定のものに固定し、これに要する費用が物価の変動によってどう変化するかを指数値で示したものです。

つまり、ある特定のモノやサービスをひとつのバスケットに入れてしまい、その中のモノやサービスの値段変動を時系列ごとに確認していく方法をとります。

消費者物価指数(CPI)
図1. 消費者物価指数(CPI)

消費者物価指数は、日本人の生活に必要なモノやサービスを買う行動(消費)に影響を与える物価の変動を測定するものであるので、 家計の消費支出が対象とされています。

そのため、信仰・祭祀費、寄付金、贈与金、他の負担費 及び仕送り金は対象から除外されています。

また、以下の支出も日本国民の生活に日々消費するものではないため消費者物価指数の対象外となっています。

  • 直接税、社会保険料など
  • 有価証券の購入、土地・ 住宅の購入など

つまり、非消費支出、貯蓄及び財産購入のための支出です。

消費者物価指数の2つの計算方法

固定基準方式とは

固定基準方式は以下のとおりです。

消費者物価指数の固定基準方式

基準とする年(直近では2015年)の消費支出割合をウエイトに用いて指数を計算していく方式のこと

連鎖基準方式とは

連鎖基準方式は以下のとおりです。

消費者物価指数の連鎖基準方式

前年の消費支出割合をウエイトに用いて計算した当年の指数を毎年掛け合わせていく方式のこと

消費者物価指数の計算方式に関係する”ウエイト”とは

総務省からは上記した2つの方式を作成・好評されていますが、基本的には固定基準方式がメインとなります。

さて、2つの方式をご覧いただきましたが、大切なのは2つの計算方法に共通する消費者物価指数に反映される価格の“ウエイト”です。

消費者物価指数は上記で説明したように、バスケットに入ったモノやサービスの値段を時系列に確認して、指数化したものでした。

一方で、バスケットの中にもよく消費するものもあれば、そこまで消費しないものももあります。

そのため、バスケット内を一括して平均した数字を用いるのではなくて、よく消費するものは指数に大きく影響させ、逆にあまり消費しないものは指数に影響させないように変えてあげる必要があります。

そのときにウエイトを用います。

指数の計算に採用する品目(以下「指数品目」又は単に「品目」という。)は、日本人が購入するさまざまなモノやサービス全体の物価変動を代表できるように、以下の3つの観点から選定されます。

  1. 家計の消費支出の中で重要度が高いこと
  2. 価格変動の面で代表性があること
  3. 継続調査が可能であること

また、消費者物価指数を構成するバスケットのなかの項目数は、

  • 585品目 = 584品目 + 持家の帰属家賃1品目

となっています。

まとめ

今回は消費者物価指数(CPI)についてご紹介しました。

この記事のポイント3つ

  • 消費者物価指数はバスケット内の価格変化を追う
  • 消費者物価指数の2つの計算方法がある
  • バスケット内の項目数は585品目

物価、すなわち消費者物価指数は日本経済の現在地を知る上でとても大切な指標です。

日本経済は平成がはじまってから現在の令和に至るまでデフレで、物価が下がり続けています。

物価が下がれば、国民はうれしいと感じるかもしれませんが、企業側からすれば売上が上がらず、従業員のお給料、つまりぼくたちのお給料も上がりません。

 

ぼくたちのお給料を上げてもらうためにも日本の物価が上がってほしいものですね。

あおりんご